全国の中小企業の方へ
出来る社員と出来ない社員を見極め、ボーナス査定や考課で差をつけないとこれからの中小企業は、生き残れない！
先日、数十年の歴史を持つ、ある中小企業の経営者から伺ったお話の一説です。
ところがその一方で、どうやったら社員の努力を正当に評価できるだろうか？という戸惑いを生じているのも事実です。
営業成績の数字だけで見れば確かに基準は明確になります。だからといって、数字だけでその人を評価して本当に良いのだろうか？
数字の背景には縁の下で協力している人もいるし、難しい案件に積極的に取り組み数字結果を出すのに少し時間はかかるが、コツコツ努力している人もいる。その一方では、売れやすい案件のみで数字をつくる人がいる。
こういう人達を数字だけで評価して良いのだろうか？
もし、このようなお悩みをお持ちであれば、
をお読みください。
このレポートは巷に溢れるコンサルタントが語る屁理屈ではありません。私がある企業の現場に５年間通い続け、延べ１０３名の社員から不平不満を吸い上げで作り上げた方法です。それは課長以下５２名＋経営管理職８名が試し、９６％の査定者が「使える」と満足した驚くべき方法なのです。
参考までに、このレポートから得られる知識のほんの一部をご説明すると・・・。
- 経営者の最大の悩みは、数値化しづらい努力や日常業務をどのように数値化するか、です。この根本的な問題は、ある視点を取ることで綺麗に解決できることが分かります。
- ５５歳以上の高給層の負担は頭を悩ます問題です。リストラという言葉は過去の貢献への敬意を崩します。本人に納得してもらえる正当なボーナス査定の仕方、そのツボが分かります。
- 数字評価だけで査定した会社がパニック状態に陥った実例があります。この事例を読むとどこに真の原因があるかが分かります。
- ある会社でA課長は数値目標を一生懸命追求して社員にリーダーシップをとり、一方Ｂ課長は業務改善を追求し社員にリーダーシップをとっていきました。１年後、売上利益はどちらが伸びたでしょうか？想像をはるかに超えた答えが出ました。
- 人事専任がいない中小企業でも無理なく出来る１人３０分以内の面談法が分かります。
- このレポートは、エッセンスのみに集中しまとめています。短時間で要点を実感できますのでお忙しいあなたにピッタリです。
- 経営幹部が知らない、社員が抱いている査定への不満の掴み方が分かります。（会議・飲みニケーション・アンケートでは社員の本音は掴めません）
それでは、どうして教科書的な評価はうまくいかず、私の方法は結果が出るのでしょうか？
その証拠の一部をお見せ致しましょう。
左が一般のコンサルタントが説明する考課表、右が私がご提案しているものです。
一見すると左は余白が多く、右は文字と線が詰まっていることが分かります。殆どの方は、左が書きやすくて、右は書きづらい印象を持たれます。
ただ、それが逆なのです。
左のように余白が多いと、文字を書かねばなりません。文字を書くには考える時間が必要です。右のように具体的な質問に答える形では、書くことに時間がかかりません。それは事実を客観的に記録するだけで済むからです。
このように事実を客観的に記録できるフォームを持つ。これが隠れた努力を評価する、第一歩になるのです。行動を毎月記録するので、査定時期はそのデータすべてを使うことが出来ます。今まで数字だけでは見えなかった隠れた努力が、明確に評価出来るようになります。
もちろん、どのような項目を作るかが、大切なポイントになります。これについてはレポートの中で詳しく説明しましたので、ぜひご参考にしてください。ここにも重要なコツがあるのです。
また、責任性、協調性、規律性など、抽象的な評価項目をどのように扱うべきか？さらには最大のポイントである点数化を、どう処理するのか？点数化のやり方がこのレポートで一番価値がある部分です。点数化のやり方を知れば、あなたの目から間違いなくウロコが落ちるでしょう。
最後にもう一度、申し上げます。
このレポートでお伝えする方法は、ある中小企業に入り込み、
- 査定のやり方を作成。
- そのやり方で、実際に査定してもらう。
- そして査定者と社員双方から意見を聞く。
- 意見を踏まえて、再び作成する。
このプロセスを３回繰り返し、延べ５年間かけて完成された方法です。最終的にこの会社の課長以下５２名、上層管理職８名のうち９６％が「満足できる」と納得した方法です。
これだけのノウハウですので、本来は無料で公開するような内容ではありません。私がお伺いし、このレポートと同じ内容を話せば２時間で６万円をご請求することになるでしょう。
しかしながらボーナス査定を前にして、多くの方が困っております。また新年度の社員評価について多くの相談が寄せられています。ですので、特別に無料でお送りさせていただきます。
今回の冊子は、予告なく無料配布を中止する場合がありますので、今すぐお申込みください。
このレポートの無料配布は終了しました。
追伸
全ての業種の方に役立つ方法ですが、小売店を多店舗展開している業種（ガソリンスタンド業、ファーストフード業、飲食・物販チェーン業他・・・）の方は特に推奨します。
同業者の方からのお申込みには対応できません。